変態毎日新聞が【水からの伝言】という健康被害「銀沈着症」の助長記事を掲載・削除

毎日新聞のサイトが「純銀イオン水」や疑似科学「水からの伝言」紹介で炎上

source : 2013.01.30 ガジェット通信 (ボタンクリックで引用記事が開閉)

削除された「毎日キレイ」の記事

毎日新聞社のグループ企業・毎日新聞デジタルが編集している美容・健康に関する情報サイト『毎日キレイ』で1月16日に「13年に注目したい水3種」と題して、海外で深刻な健康被害が報告されている純銀イオン水など3種類の水や疑似科学の代表例として知られる「水からの伝言」を肯定的に紹介していたことが問題になっています。

執筆者として「内山真季」の署名が入ったこの記事ではミネラル炭酸水・水素水・純銀イオン水の3種類を取り上げており、ミネラル炭酸水は「胃腸の調子をととのえ、ダイエット効果も期待できるほか、血行を促進するといわれています」、水素水は「活性水素を水に溶かしたものでエージングケア効果に着目されています。体内で活性酸素と結びつき体外へと排出するので、活性酸素が遠因となるさまざまな病気についても改善が認められるそう」、そして純銀イオン水は「食品添加物として認められている銀が微量に溶け出した水のこと。消臭・除菌効果があり、しかも飲んで安全」としていますが、いずれも然るべき研究機関や論文などの提示はありません。それどころか、最後に紹介した純銀イオン水に至っては銀沈着症により皮膚が青ざめた色へ変色する深刻な健康被害が報告されており、有効な治療法も確立されていないことを理由にアメリカ合衆国食品医薬局（FDA）が水やサプリメントへの銀や銀化合物の添加を禁止するなど、明らかに記事中で宣伝されているような美容・健康志向とは対極の存在です。

しかも、記事の締めくくりでは疑似科学の代表例としてゲーム脳やEM菌と並んで名前が挙がることの多い「水からの伝言」について、以下のように肯定的な形で紹介しています。

書籍「水からの伝言」（江本勝著）やドキュメンタリー映画「WATER　ウォーター」（ロシア）で話題になりましたが、最近の研究では「水は情報を伝え る」ことが明らかになっています。愛や感謝を伝えた水を瞬間冷凍すると、たいへん美しい結晶となるのです。ですから、水を飲むときに「ありがとう」と感謝 してみましょう。“体が喜ぶ水”を飲みながら、水資源に心から感謝する。これが13年の正しい水との“おつきあい”です。

問題の記事に対しては『Twitter』でツッコミが続出する炎上状態となり、また編集部に対してクレームが数多く寄せられたためか27日までにサイト内から記事が削除されましたが、どうしてこのような深刻な健康被害をもたらす危険性が高い疑似科学を肯定的に紹介する記事が掲載されたのかについては記事執筆時点の29日現在も『毎日キレイ』のサイト上で読者に対する説明は行われていません。

変態 毎日新聞には漏れ無く…
「健康被害」への誘導記事が載っています！

まぁ…多々の問題を内包していますが…

ステルス・マーケティングなど…

もはや偽左翼マスメディアの「本業」ですし…

未だに…「変態 毎日新聞」や「捏造 朝日新聞」などの…

倫理観の欠片も無い偽左翼マスメディアに…

考えもなく無節操に誘導される方々に…

さして興味もありませんので…

アメリカ合衆国食品医薬局（FDA）が…

銀や銀化合物の添加された栄養補助食品による…

皮膚や粘膜の永久変色（銀沈着症）を注意喚起…

…している…報告だけ載せておきます…

Consumer Advisory: Dietary Supplements Containing Silver May Cause
Permanent Discoloration of Skin and Mucous Membranes (Argyria)
source : 2009.10.06 U.S. Food and Drug Administration
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The Food and Drug Administration (FDA) is advising consumers about the risk of permanent skin and mucous membrane discoloration, known as argyria, associated with the use of dietary supplements that contain silver, including colloidal silver. Argyria is a permanent and irreversible grayish or bluish discoloration of the skin, conjunctiva (the clear membrane that covers the white part of the eye), nails, and gums. Although argyria is not dangerous to physical health, some patients with argyria may experience significant negative psychological or social consequences as a result of the condition. In addition, the use of silver-containing dietary supplements may interfere with the body's absorption of some drugs, such as quinolone antibiotics [ciprofloxacin (Cipro), norfloxacin (Noroxin), ofloxacin], tetracycline antibiotics, thyroxine, and penacillamine (Cuprimine).

Argyria may develop quickly with the use of products that contain large amounts of silver or may develop gradually over time with the use of products that contain small amounts of silver. Based on the available scientific information, FDA is not able to advise consumers of a dose or use restrictions that would minimize or eliminate the risk of argyria. However, the Environmental Protection Agency (EPA) has established a chronic oral Reference Dose (RfD) of 5 micrograms (μg) of silver per kilogram (kg) of body weight per day (5 μg/kg/day) based on a review of 70 cases of argyria that were associated with oral and other uses of silver compounds. For a 70 kg person (or about 154 pounds body weight), this would be about 350 μg of silver per day. Ingesting silver in amounts close to or above the EPA RfD may put a consumer at risk of developing argyria. If you are using or considering using a dietary supplement that contains silver and have questions or concerns about its safety for you in your particular circumstances, you should discuss those concerns with your health care provider.

Silver ingredients may be identified on the label of a dietary supplement as "colloidal silver" (a liquid suspension of tiny silver particles), "colloidal silver protein," "ionic silver," "native silver," "silver," "silver alginate," "silver protein," "mild silver protein," and "true colloidal silver."

Argyria is usually permanent. There are no effective non-surgical medical treatments, and surgical procedures have limited effectiveness and are not suitable in all cases. The exact mechanism of how argyria occurs is not known, but it is believed that silver combines with protein to form deposits in the skin. Silver also can increase the body's production of melanin, which causes the skin to get darker when exposed to sunlight.

Silver is present in the environment, and therefore people are normally exposed to it. However, silver is a nonessential mineral that has no known physiological functions or benefits when taken orally.

Silver has some appropriate medical uses, such as medicines, bandages, and dressings used to treat burns, skin wounds, or skin infections, and as medicines used to prevent the eye condition called conjunctivitis in newborn infants. However, there are no legally marketed prescription or over-the-counter (OTC) drugs containing silver that are taken by mouth.

FDA regulates dietary supplements under a different set of standards than those that apply to drugs. For example, FDA does not approve dietary supplements or their labels before they are sold. It is unlawful for a manufacturer to represent a dietary supplement containing silver as able to prevent, diagnose, mitigate, treat, or cure any disease.

FDA urges consumers and health care professionals to report any cases of argyria or other side effects that may be related to the use of silver-containing dietary supplements. Adverse events associated with the use of dietary supplements should be reported as soon as possible to FDA's MedWatch program by calling their toll-free number (1-800-332-1088) or through the Internet (//www.fda.gov/medwatch).

FDA will continue to review applicable research and investigate the relationship between silver-containing dietary supplements and the occurrence of argyria or any other side effects. FDA will alert consumers, and if warranted, take additional action as more information becomes available.

それよりも…

過去記事で書いたように…

変態毎日系列が「低減税率」目当てで自民党に擦り寄る滑稽

売国奴集団 民主党に与し捏造して…

増税キャンペーンを繰り広げたのに…

舌の根の乾かぬうちに大上段から…

日本人の税金に集ろうとする新聞などと言う押し紙に…

「軽減税率」を主張する厚顔無恥さ加減が我慢なりません…

【変態記事】毎日新聞英語版と…
執筆者のライアン・コネル

変態 毎日新聞の謝罪 22面

変態 毎日新聞の謝罪 23面

そもそも…

変態 毎日新聞は…

日本人を貶める事にしか…

興味が無いのですから…

日本人のための記事など…

書きたくないのですよ…

しかしながら…

そのような記事だけだと…

誰も騙せませんから…

深堀りせずに垂れ流すだけの「真実」に…

紛れ込ませる必要があります…

本来…自身の主張だけを声高に叫ぶのが…

偽左翼なのですから…

そんな日々を送り続けると…

ストレスが溜まります…

だから…外国語版に書いたり…

反日国家のメディアに寄稿したり…

取材に応じるというかたちで…

「御注進」する訳です…

そんな偽左翼マスメディアに…

「長年の技術習熟が必須」な町工場ならいざ知らず…

独自技術が「機械化」された工場をテレビに取材させている…

アホウな経営者が…未だ…多数存在しますが…

脇が甘すぎます

在日だらけの反日メディアに…撮影後の確認もせず…

未編集の高画質ビデオを持ち帰らせるなど…

正気の沙汰とは思えません

ましてや…隠し撮りされるかもしれない…

…などとは…想像もしないのでしょう…

偽左翼マスメディアの暴走に歯止めをかけるには…

国民による監視と世論喚起しか無いのですよ

最後に…「変態 毎日新聞」と呼ばれるキッカケの…

捏造報道を引用しておきましょう…

毎日新聞英語版サイト　「変態ニュース」を世界発信

source : 2008.06.20 J-CAST ニュース (ボタンクリックで引用記事が開閉)

　「ファーストフードで女子高生が性的狂乱状態」「防衛省の『ロリータ』漫画キャラクターで内実が明らかに」――なんと毎日新聞の英語版サイトでこんな驚くべき記事が配信されていた。中には「六本木のレストランで豚を獣姦し、その後食べた」という、目も当てられなくなるような「変態ニュース」もある。これらの記事は国内だけでなく、海外のネット上でも話題になっていた。

■幼児性愛漫画のキャラクターを使って政策をアピール？？

「2ちゃん並というか、2ちゃん以下だな」「毎日ひでえな」

毎日新聞の英語版ニュースサイト「Mainichi Daily News」にあるコーナー、「WaiWai」が過去に配信した記事に、こんな指摘がインターネット上で相次いでいる。

例えば、07年9月に配信したニュースにはこんなものがある。
「コックと野獣、ふしだらさとそれを愛する者」と題された記事では、東京・六本木に富裕層向けのレストランが登場したことを紹介。Mなる人物が「実話ナックルズ」という雑誌に語ったというその内容を参考にしているようなのだが、このレストランで、弁護士がメスの豚を獣姦し、のちにそれと同じメス豚が料理としてその後出てきた、という、おぞましい内容になっている。

さらに、07年7月に配信した「防衛省の『ロリータ』漫画キャラクターでその内実が明らかに」という記事では、
「サイゾーによれば、パールハーバーと南京大虐殺の後継である政府省庁が、テディベアを持ってメイド服を着たかわいらしい漫画の少女キャラクターに日本の防衛策を説明させるようになった。最近では、キワどい幼児性愛漫画のキャラクターを使って政策をアピールする政府機関が増えているが、そのなかでも防衛省の少女キャラクターはオタクを引きつけている、と同誌は言っている」
と紹介。そもそも「サイゾー」にこんな内容の記事が掲載されたとも思えない。

■「ご批判は謙虚に受け止め、削除しました」

また「ファーストフードで女子高生が性的狂乱状態」という記事では、ファーストフードを食べると神経の中枢のコントロールできなくなりセックス依存症になるなどという説を紹介し、日本の女子高生の性の乱れを指摘。「お母さんたちは墜ちていく、成績を上げるために！」では、息子の成績を上げるために息子と性的な関係を勉強前に持つ母親のエピソードが紹介されている。これらのすべてが外国人記者の署名入りで書かれていた。約5年近くこうした「変態ニュース」を世界に発信し続け、これが海外のブログなどにも転載されており、まさに「変態な日本人」を世界にアピールすることになってしまった。

毎日新聞社長室広報担当はJ-CASTニュースに対し、
「ご指摘の英文記事は過去に配信しておりました。ご批判は謙虚に受け止め、削除する措置を取りました」
と回答している

一連の「WaiWai」の記事を巡っては「まとめサイト」まで登場し、毎日新聞社に抗議するよう呼びかけている。そこには、インターネットの匿名性を問題にした同社の『ネット君臨』という書籍の一文を引いて、こんな主張が展開されている。
「『ネット君臨』も書いている通り、ネットによって『一度つけられた傷は簡単には回復しない』(P76)のだ。日本国全体につけられた汚名に対し、いったい毎日新聞はどのような責任を取るつもりなのだろう」

毎日新聞英語版　「変態ニュース」コーナー閉鎖

source : 2008.06.22 J-CAST ニュース (ボタンクリックで引用記事が開閉)

　毎日新聞社の英語版サイト「Mainichi Daily News」は2008年6月21日までに、過去に配信した記事に不適切だとの批判が相次いだとして、これらの記事を配信していたコーナーを閉鎖した。

同サイトの「WaiWai」というコーナーでは、 「ファーストフードで女子高生が性的狂乱状態」と題された記事や、「六本木のレストランで豚を獣姦し、その後食べた」といった内容の記事を過去に配信しており、インターネット上で批判が相次いでいた。

■「記事配信を停止することで、批判におこたえしたい」

毎日新聞社はJ-CASTニュースに対し、批判を受けてこれらの問題記事を削除したことを明らかにしたが、2008年6月20日の時点で「WaiWai」のコーナーでは記事配信を継続していた。また、問題となった記事を書いた外国人記者の署名入り記事も引き続き掲載されていた。

「Mainichi Daily News」は同サイト内に告知文を掲載し、
「WaiWaiに掲載されていた様々な記事について当サイトには不適切だとの指摘を読者の方々から頂きました。このコラムからの記事配信を停止することで、こうした批判におこたえしたいと思います」
と述べている。

「低俗過ぎる記事」で毎日新聞が謝罪　関係者を処分

source : 2008.06.24 J-CAST ニュース (ボタンクリックで引用記事が開閉)

　毎日新聞社は2008年6月23日、同社の英語版ニュースサイト「Mainichi Daily News」が過去に配信した記事に「低俗すぎる」「日本を貶めた」などの批判が相次いだとして、日本語と英語による「お詫び」を同サイトに掲載し、デジタルメディア局長などを厳重に処分すると発表した。

J-CASTニュースの2008年6月20日の記事「毎日新聞英語版サイト　『変態ニュース』を世界発信」でも報じた通り、「Mainichi Daily News」の「WaiWai」というコーナーでは、 「ファーストフードで女子高生が性的狂乱状態」と題された記事や、「六本木のレストランで豚を獣姦し、その後食べた」といった内容の記事を過去に配信していた。これに対し、同社には「このような記事を英語で世界に発信した影響をどう考えるのか」「日本が誤解される内容を広めているではないか」といった批判が08年5月下旬から寄せられていた。同社はこの時点で記事に問題があったと考え、これらの記事を削除したほか、検索サイトにも問題のある記事について非表示にするよう要請していたという。

■デジタルメディア局長らを処分

同社は、
「毎日新聞社として、批判をいただきました記事へのおわびを申し上げます」
と謝罪。「Mainichi Daily Newsならびに発行元の毎日新聞社は、今回の読者の皆さまのご意見を真摯に受け止め、今後信頼される情報の編集、掲載に努めてまいります」と述べているほか、監督責任者であるデジタルメディア局長、同コーナーの担当部長、担当編集者を厳重に処分するとしている。

毎日新聞「低俗すぎる記事」騒動　新聞各紙、ネットメディアも報じる

source : 2008.06.24 J-CAST ニュース (ボタンクリックで引用記事が開閉)

　毎日新聞の英語版ニュースサイト「Mainichi Daily News」で過去に配信された記事が「低俗すぎる」などと批判を受けていた問題について、2008年6月24日、新聞各紙やニュースサイトなどが報じた。

「Mainichi Daily News」は「ファストフードで女子高生が性的狂乱状態」「防衛省の『ロリータ』漫画キャラクターで内実が明らかに」と題した記事を過去に配信。毎日新聞社に「低俗過ぎる」「誤解を与える内容を世界に配信し日本をおとしめた」などの批判が相次ぎ、同社は08年6月23日にサイト上で謝罪し、デジタルメディア局長などを厳重に処分すると発表した。

記事の配信後から海外の複数のブログでこれらの記事が取り上げられていたが、同社には08年5月下旬から批判が寄せられたという。国内では、「毎日新聞の英語版サイトがひどすぎる」と題した抗議サイトも登場。J-CASTニュースが2008年6月20日の記事「毎日新聞英語版サイト　『変態ニュース』を世界発信」でこの問題を取り上げ、毎日新聞社への批判的な意見がインターネット上で大きく拡大した。

その後、朝日新聞が「毎日新聞『低俗』ページ閉鎖」と題した記事でこの問題を取り上げ、読売新聞が「毎日新聞が英文サイト一部閉鎖　みだらな表現に抗議受け」と題して報じた。ITmedia、Internet Watchといったネットメディアもこの問題を報じている。

毎日新聞がネット書き込みに「法的措置」　騒動拡大、2ちゃんねるで「祭り」

source : 2008.06.30 J-CAST ニュース (ボタンクリックで引用記事が開閉)

　毎日新聞をめぐり、巨大掲示板「2ちゃんねる」などネット上で「大騒動」が起きている。同社の英語版ニュースサイトが少なくとも5年間に渡って「変態ニュース」を配信し続けていたことが発端だが、毎日新聞がこの問題にからんで「誹謗中傷の書き込みには法的措置を取る方針だ」と発表し、さらに騒動が拡大している。

■「全く関係のない複数の女性記者を著しく誹謗・中傷」

毎日新聞の英語版ニュースサイト「Mainichi Daily News」内にあった「WaiWai」というコーナーでは、「ファストフードで女子高生が性的狂乱状態」と題された記事や、「弁護士が六本木のレストランで豚を獣姦し、その後食べた」「息子の成績を上げるために息子と性的な関係を勉強前に持つ母親がいる」といった内容の記事をすくなくとも5年間にわたって配信していた。J-CASTニュースが毎日新聞社に取材し、08年6月20日に「ご指摘の英文記事は過去に配信しておりました」と事実を認めた。

その後、「低俗すぎる」などの批判が相次ぎ、毎日新聞社は2008年6月24日に読者に謝罪。6月28日には、当時常務デジタルメディア担当だった朝比奈豊社長を役員報酬10％（1か月）返上、記事を担当していた記者を3か月の懲戒休職とするなどの処分をネットと紙面上で発表した。また、これまでこれらの記事が雑誌の引用によるものなどとしていたことについても、一部で「元記事にはない内容を記者が加えていたケース」があったと認めている。

しかし、そこには、
「インターネット上には、今回の処分とは全く関係のない複数の女性記者、社員個人の人格を著しく誹謗・中傷する映像や書き込みが相次いでいる。毎日新聞はこうした名誉を棄損するなど明らかな違法行為に対しては、法的措置を取る方針でいる」
とネットユーザーへの「警告」が書かれていた。

■「2ちゃんねる」では10万を超える書き込み

ネット上の掲示板やブログでは「変態ニュース」発信の事実が明らかになってからというもの、毎日新聞社や常務デジタルメディア担当だった同社社長、記事を書いた外国人記者への批判が相次いでいたが、一部で、別の部門を担当する女性記者の情報などが晒されるなど、個人を誹謗・中傷する書き込みがあったようだ。しかし、ネット上では毎日新聞の「警告」に対して反発する書き込みが相次いだ。

はてなブックマークでは
「誹謗中傷で法的措置というと、原告が女性社員で被告が毎日新聞だろうか」
「そうだね＞日本人女性全てに変態新聞を名誉毀損で訴える権利がある」
といった皮肉なコメントが書き込まれている。

さらに巨大掲示板「2ちゃんねる」でも、毎日の「警告」が出されてから2008年6月30日夕方現在までで10万を超える書き込みが相次ぎ、そのほとんどが、同紙英語版サイトが配信した記事について「許せない」といった批判的なもの。なかには誹謗中傷や罵詈雑言も多く含まれている。

ネットでは住人たちが一つの話題に群がり、ときに悪意が燃えさかる。彼らはそれを「祭り」と呼ぶ――これは2007年元旦の毎日新聞の1面記事で書かれた文章だ。そして、今回「祭り」の渦中にいるのが毎日新聞と言うことになりそうだ。

「変態ニュース」毎日新聞3ページに渡り謝罪 外部の警告放置「深刻な失態、痛恨の極み」

source : 2008.07.20 J-CAST ニュース (ボタンクリックで引用記事が開閉)

　 毎日新聞社は2008年7月20日、同社の英語版ニュースサイト「Mainichi Daily News」で過去に配信した記事に「低俗すぎる」との批判が相次いだことを受け、同日付けの紙面と同紙のインターネットサイトに検証記事を掲載した。「何度もあった外部からの警告も放置していました。いずれも深刻な失態であり、痛恨の極みです」と述べ、謝罪している。

■「性的な話題を取り上げるとユーザーの反応がよかった」

7月20日付けの毎日新聞では、1面、22、23面に「お詫び」と内部調査結果を掲載、ウェブサイトでも同様の記事が掲載されている。問題となった記事を執筆していた外国人記者は、同サイトの「編集長」としてサイトを統括しており、チェック機能が働いていなかったことや、外部からの指摘が07年10月から寄せられていたのにもかかわらず、放置していたことが明らかにされた。

J-CASTニュースの2008年6月20日の記事「毎日新聞英語版サイト　『変態ニュース』を世界発信」でも報じた通り、「Mainichi Daily News」の「WaiWai」というコーナーでは、「六本木のレストランで豚を獣姦し、その後食べた」といった内容の記事を過去に配信。毎日新聞の検証記事では、「いずれも事実の裏づけもないまま翻訳して記事化していた」としている。「WaiWai」では、週刊誌などで書かれた内容を紹介するかたちをとっていたが、07年7月に配信した「防衛省の『ロリータ』漫画キャラクターでその内実が明らかに」という記事では、防衛省について「真珠湾攻撃と南京大虐殺で世界に名を知らしめた政府省庁」という表現を加筆したケースがあった。同社は、「WaiWai」で利用した雑誌の発行元の出版社と対応を協議しているという。

「変態ニュース」が長年にわたり配信された背景について、同紙は「担当記者が性的な話題をおもしろがることを心配する声もあった」と明かしている。外国人記者は同サイトに関心が集まることを意識しており、「母国での就職難のため来日した。仕事を失うことに恐怖感があり、MDN（編注：Mainichi Daily News）を閉鎖する言い訳を誰にも与えたくない」などと述べた。また「性的な話題を取り上げるとユーザーの反応がよかったので、そういう話題を取り上げた」のだという。

■「不適切」「誤解を生む」といった指摘も放置

取り上げた雑誌記事との照合もほとんど行われず、ほとんどの記事が外国人スタッフのあいだで完結。国内外から寄せられていた「不適切」「誤解を生む」といった指摘も放置された。

同紙は「不適切な記事を掲載し続けたことは報道機関として許されないことでした。日本についての誤った情報、品性を欠く性的な話題など、国内外に発信するにはふさわしくない内容でした」として謝罪している。

同社が設置した第三者委員会の委員・吉永みち子氏は、毎日新聞がこの問題にからんで「誹謗中傷の書き込みには法的措置を取る方針だ」と発表したことについても触れ、「まず謝罪すべき段階に、自分も被害者だと言ってしまうのでは納得を得られない」と同紙紙面上で述べている。

同社は、総合メディア事業局長だった渡辺良行常務らを7月20日付けで追加処分し、新編集長の下で9月からニュース中心のサイトに刷新するとしている。

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